トロン（TRX/TRON）の将来性・今後のシナリオを基本情報と共に紹介！

 プロトレーダー Trader Zのイチ押しポイント！

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• トロン（TRX/TRON）はWebを分散化することを掲げたレイヤー1ブロックチェーン
  • Tronネットワーク上で独自トークンの発行やDAppsの構築・実行ができ、イーサリアムに匹敵する機能を備えている
  • DPoSのため取引手数料を極力抑えつつ取引スピードを上げている
  • 特にUSDTの利用が多く、2023年時点で全チェーン中最大規模の流通量となっている
• トロン（TRX/TRON）はプロジェクトに関連する炎上事件が複数ある
  • ホワイトペーパーのコピペ疑惑や「ハードフォーク無効化工作」など、話題が絶えない
  • BitTorrentというP2Pファイル共有サービスの買収など大きい動きも目立つ
• トロン（TRX/TRON）の将来性はどれだけ需要に刺さるかにかかっていると考えられる
  • DAOに変わったとはいえ、ジャスティン・サン氏の中央集権的な運営は未だ続く可能性がある
  • 根本的な信頼はできないが、使いやすい・便利などの強い需要があれば話は別

トロン（TRX/TRON）とは何か

トロン（TRX/TRON）の基本概要

トロンは、イーサリアムのようにスマートコントラクト機能を持つブロックチェーンを基盤とするプロジェクトです。

トロンネットワークで使われる主要トークンがTRXで、単に「トロン」と呼ばれることも少なくありません。
もともとは「より分散化されたウェブを構築する」というビジョンを掲げ、中国系の起業家ジャスティン・サン氏が中心となって2017年頃に始動しました。

大きな特徴は、送金手数料の安さと処理速度の速さにあります。
一般的にビットコインやイーサリアムでは、利用者が急増すると手数料が高騰してしまうことがありますが、トロンの場合は独自のコンセンサスアルゴリズムDPoS（Delegated Proof of Stake）を採用しているため、取引手数料を極力抑えながらブロック生成を高速化できる仕組みです。

さらに、ステーブルコインのUSDTやUSDCがトロン上で大量に流通していることも注目ポイントです。特にUSDTにおいては、トロン版（TRC-20版）の発行量がイーサリアム版を上回るほどのシェアになっていて、実用面で大きな存在感があります。

国際送金や取引所間送金を安い手数料で行いたいユーザーにとって、トロンは便利な選択肢といえるでしょう。

トロン（TRX/TRON）の開発の歴史

トロンの最初期には、イーサリアム同様にERC-20トークンとしてTRXが発行されていました。

大規模なICO（新規仮想通貨公開）が行われ、2017年末から2018年初頭にかけて注目を集めました。
その後、2018年に独自のメインネットをローンチし、ERC-20ベースのTRXはトロン独自基盤のトークンに移行しています。

トロンの成長を大きく後押ししたのは、創設者であるジャスティン・サン氏の巧みなマーケティングだといわれています。サン氏は若くして成功した実業家で、中国の著名企業アリババのジャック・マー氏との関わりをアピールしたり、世界的投資家のウォーレン・バフェット氏との会食権をオークションで落札するなど、常にメディアを賑わせてきました。

また、2018年にはBitTorrentという世界的に有名なP2Pファイル共有サービスを買収し、そこからBTTトークンを発行するなど派手な動きも目立ちます。
2021年末には、これまでトロンを支えてきた「Tron Foundation」を解散し、トロンをコミュニティ運営の「Tron DAO」へ移行すると発表しました。

サン氏は名目上は一線を退いた格好ですが、現在も大きな影響力を保持していると言われます。
2025年になった今でも、彼の一挙一動がトロンのイメージや価格に影響を与えることが多く、その点は魅力でもありリスクでもあるでしょう。

トロン（TRX/TRON）が注目される理由

スマートコントラクトプラットフォームとしての強み

トロンが注目される最大の理由は、その高い処理性能です。

ブロックチェーンが普及するうえで、トランザクションの処理速度と手数料は非常に重要な指標になります。
トロンはイーサリアムと同じくスマートコントラクトを活用するチェーンですが、DPoSアルゴリズムを取り入れることで、「トランザクション処理の高速化」と「コストの低さ」を両立しようとしてきました。

さらに、トロン独自の仮想マシン（TVM）はEVM（Ethereum Virtual Machine）と高い互換性を持つよう設計されています。 Solidity言語で記述したコントラクトを比較的容易に移植できるため、イーサリアムや他のEVM互換チェーンで既に開発経験を持つエンジニアがトロンへ参入しやすい環境が整っているのです。

これらの特徴により、ユーザーにとっては「低コスト・高速な送金や取引を行える」というメリットがあり、開発者にとっては「イーサリアムからスムーズに移行できる」というメリットが同居しています。

多彩なエコシステム

トロンはあらゆる分散型アプリケーション（DApps）を構築するプラットフォームをめざしており、DeFi（分散型金融）やNFT関連サービス、さらには分散型ストレージなど、多方面でのユースケースが発達しつつあります。

特に顕著なのが、ステーブルコインのユースケースです。
テザー社の発行するUSDTなどがトロン上で活発に使われており、他チェーン版に比べても取引手数料が安いことで支持されています。

海外取引所間で資金を移動する際にトロンを利用するトレーダーも多く、実需が日常的に発生している点は大きな強みです。NFTマーケットプレイスの「APENFT」など、イーサリアムにおけるNFT市場とは異なるアプローチで展開するプロジェクトも増えてきました。

さらに、BitTorrent買収以降は分散型ファイルシステム（BTFS）の研究・開発にも力を入れています。
これらの取り組みにより、単なる決済や投機目的だけではない多様な用途が見込まれるため、ユーザーの増加が期待されているのです。

トロン（TRX/TRON）に関する2025年のニュース

2025年最新版ニュース

トロンは2025年に入っても、国家レベルの利用事例や国際的な提携ニュースで話題を集めています。

代表的なものとしては、2022年にカリブ海のドミニカ国がトロン系資産を法定通貨として認めた事例が挙げられます。小規模な国ではあるものの、国家ぐるみでブロックチェーンを活用した事例として、業界全体から注目を浴びています。

さらに、世界的には米国証券取引委員会（SEC）との訴訟に関する動向が大きなトピックになっています。
2023年頃から、TRXや関連トークンを「未登録証券」とみなしているSECとの対立がニュースを賑わせてきましたが、2025年に入り、和解協議が進行しているとの報道が出ています。

もし両者が合意に至れば、米国市場における法的リスクがいくらか解消されるかもしれません。

また、トロンのネットワーク利用は引き続き好調です。DeFiの総ロックアップ額（TVL）やトランザクション数は他のスマートコントラクトチェーンに匹敵するレベルにあり、とりわけステーブルコイン関連のトランザクションが日々増加していると報じられています。

今後も手数料の安さを武器に、国際送金・決済方面で利用が拡大する可能性があるでしょう。

過去の事件・スキャンダル

トロンには明るい話題がある一方、波乱を生んだ出来事も少なくありません。

2018年初期には、ホワイトペーパーが他プロジェクトの文章をほぼコピー＆ペーストしたという「盗用疑惑」が大きな騒ぎになりました。
サン氏は翻訳ミスや引用表記漏れを主張しましたが、批判を完全に打ち消すことは難しかったようです。

また、創設者ジャスティン・サン氏の派手なニュースとして、ウォーレン・バフェット氏との“慈善ランチ”を高額落札したことが有名です。最初は大々的にPRされていましたが、直前にキャンセル騒ぎが起こり、中国当局とのトラブルが噂されるなど予想外の展開になりました。

最終的にランチは別の形で実現したものの、こうした混乱が多い点はトロンというプロジェクトの“にぎやかさ”を示していると言えます。

2020年にはSteemit（Steemブロックチェーン）を買収した際、コミュニティとの対立が原因でハードフォークが起こり、まったく別のブロックチェーンHiveが誕生しています。
こうした中央集権的アプローチを嫌う一部ユーザーが離脱してしまった点は、トロンの評判を落とした出来事でした。

とはいえ、こうしたトラブルを経てもなお堅調に生き残っている点は、トロンの実用性と地力の強さがうかがえます。

トロン（TRX/TRON）の価格推移と将来性

過去の価格推移と相場のポイント

トロンは2017年後半からICOを開始し、その直後に仮想通貨市場全体が盛り上がったこともあって、短期間で大きく価格が伸びました。

2018年以降の弱気相場（いわゆる「クリプト・ウィンター」）では、他のアルトコイン同様に急落したものの、メインネットのローンチやBitTorrent買収などのニュースが相次いだことで、再び注目が集まります。
その後、2021年の全体的な強気相場では、トロンも一定の上昇を見せています。ただし、イーサリアムやビットコインのような爆発的な値上がりとは少し異なり、実需を背景とした安定的な上昇が特徴的でした。

これは、ステーブルコインの送金需要などによって日常的に使われる場面が多いため、投機マネーの急激な流入や流出による値動きとはやや異なる傾向があるのではないかと見るアナリストもいます。

2025年時点でも、米SECの訴訟リスクや競合チェーンの台頭といった懸念材料がありますが、トロンのネットワーク利用自体は増え続けています。

長期的に見れば、技術的アップデートや各国との連携によってさらなる需要拡大が見込まれるかもしれません。

ロードマップと将来の展望

トロンは2021年末に財団を解散し、Tron DAOへ移行したことで、今後はコミュニティ主導のガバナンスが強化される可能性があります。

技術面では、より高速なファイナリティを実現するコンセンサスプロトコルのアップデートや、並列トランザクション処理などの開発計画が発表されてきました。
もしこれらが滞りなく進めば、さらに使いやすいプラットフォームへと進化し、競合チェーンとの差別化が進むかもしれません。

一方、イーサリアムやバイナンススマートチェーン、ソラナといった他のスマートコントラクトチェーンも技術革新を続けており、開発者コミュニティの争奪戦は激化しています。
トロンが実用の強みと低コスト路線をどれだけ磨き上げられるかが、今後の成長を左右するとも言えそうです。

トロン（TRX/TRON）まとめ

トロン（TRX/TRON）は、低コストと高速処理を武器に、2025年になっても高い実利用度を維持しているブロックチェーンプラットフォームです。

ビットコイン用の資金を稼ぎたいと考えている方が新たに注目するアルトコインとして、時価総額も上位に位置しながら爆発的に話題になることは少ないという点で、ある意味“穴場”のような存在かもしれません。
創設者ジャスティン・サン氏の派手な動きや、過去の盗用疑惑など物議を醸した事件が多い一方、送金やDeFiユースケースは世界中で拡大しています。

カリブ海のドミニカ国をはじめ一部国家レベルでの導入実績もあり、今後も一定の成長が続く可能性があります。ただしSEC訴訟リスクや競合チェーンとのシェア争いなどの課題も残されています。仮想通貨歴がそれなりにある方ならば、イーサリアムなど他のスマートコントラクトチェーンと比較しながら、トロンの強みやリスクを客観的に評価できるかもしれません。