マクロ専門家ラウル・パル氏「ビットコインは今後12カ月で急騰へ」──背景にドル安と流動性の拡大

元ゴールドマン・サックス幹部でマクロ経済専門家のラウル・パル（Raoul Pal）氏は、今後1年間にわたりビットコイン（BTC）が力強く上昇する可能性が高いとの見解を示した。その根拠として、米ドルの段階的な価値切り下げ（デバリュエーション）と、それに伴う世界的な流動性の拡大を挙げている。

「ドル安が世界中の借金問題を緩和する」──各国政府の思惑一致

パル氏は、X（旧Twitter）で110万人以上のフォロワーに対し、次のように語った。

「世界中の政府と企業は、ドル建て債務の返済を円滑に進めるため、徐々にドルを安くする必要がある。あまり急激な下落はリスクだが、今後12カ月でドル安が進行するのはほぼ確実である。」

このドル安政策が進めば、各国の中央銀行が供給するマネー（M2）が増加し、結果的にビットコインや仮想通貨などのリスク資産への資金流入が加速するというのがパル氏の見立てである。

特に、米中間の貿易交渉においても「ドルの緩やかな弱体化」が暗黙の了解事項となっていると指摘した。

「ビットコインはグローバル流動性と87%の相関」──2020年の再来か

パル氏は、ビットコインと**世界の総流動性（グローバルM2）との相関係数が87％**にも及ぶとし、以下のように述べた。

「2020年を見ればわかるだろう。景気後退＋流動性拡大＝ビットコイン急騰という公式があった。同じ現象が再び起きると見ている。」

また、彼がシェアしたチャートでは、流動性の増加がビットコインに約12週間先行している傾向が示されており、今後の相場上昇を裏付ける材料とされている。

「真の相場ドライバーは“流動性”である」──金利でも政治でもない

パル氏は、投資家やアナリストの間で語られる多様な相場要因（関税、金利、政治など）を一蹴し、**「マーケットを動かす真の原動力は“流動性”である」**と強調した。

「もしかすると、答えは最初から非常にシンプルだったのかもしれない。もしこれが機能すれば、流動性こそが相場を左右する決定的要因であると証明される。」

ビットコインは9万3,000ドル台、米国債務は36兆ドル超に

記事執筆時点で、ビットコインは93,570ドルで取引されており、安定した上昇基調を維持している。

一方で、米国の国家債務は36兆2,140億ドルに達しており、債務圧力の高まりがドル安政策の背景にあると見られている。

まず、現在のグローバル経済における最大の問題は「高すぎる債務負担」です。アメリカに限らず多くの国が金利上昇とインフレによって債務返済の圧力に苦しんでおり、これを解消する最も現実的な手段が“ドルの段階的な価値下落”であるという指摘は極めて的確です。

これはいわば“隠れたデフォルト”のようなもので、通貨の価値を落とすことで実質債務を目減りさせる戦略です。

そして、その副作用ともいえるのがグローバル流動性（M2）の増加です。パル氏が述べたように、過去の統計的データでもビットコインの価格と世界的な流動性の間に強い相関関係があることは明らかであり、2020年のパンデミック後の大相場もまさにこの構図に当てはまります。

このような環境下では、金やビットコインといった「非政府通貨であり、希少性の高い資産」に資金が集中するのは自然な流れであり、特にビットコインは“デジタルゴールド”としての役割を強めていると言えるでしょう。

さらに、今回の注目点は、相場が政治的なノイズ（関税や選挙、金利など）に左右されるのではなく、最終的には“流動性”という一点で説明できる可能性があるという指摘です。これは、仮想通貨市場が今後よりマクロ資産として組み込まれていく上で非常に重要な視点であり、資産クラスとしての成熟を示唆しています。

結論として、もし米国が本格的にドル安政策と流動性拡大を進めるのであれば、ビットコインは今後12カ月間で再び新たな高値圏を目指す可能性が高いと考えます。ラウル・パル氏のようなマクロ投資家の見解は、短期のノイズに左右されず、大局的な資金フローの流れを把握する上で非常に有益です。

今後のビットコイン相場において、“流動性の動向”は最重要ファクターとして注視すべきであると改めて感じました。