OpenSeaがソラナ取引を実装、SEAトークン導入に向け本格始動

NFTマーケットプレイス大手のOpenSeaが、ソラナ（Solana）基盤のトークン取引機能を一部ユーザー向けに追加した。これは、プラットフォームの全面的な再設計「OS2」展開に伴うもので、今後のSEAトークン発行に向けた重要なステップとされている。

OpenSeaは現在、一部のクローズドベータユーザーに対して、Fartcoin（FARTCOIN）やDogwifhat（WIF）などの人気ミームコインを含むSolanaトークンの取引を提供している。今後数週間で対応ウォレットを拡大し、Solana NFTの再サポートも予定されている。

「OS2」構想の一環、NFT特化からマルチ資産取引プラットフォームへ

OpenSeaは2月、CEOのデヴィン・フィンザー氏が「OpenSea 2.0（OS2）構想」を発表。これまでのNFT取引に特化した設計から脱却し、より包括的なWeb3資産取引プラットフォームへと進化する計画を明かしていた。

「OpenSeaは、NFTマーケットプレイスから、トークンやその他あらゆるWeb3資産を扱う総合プラットフォームへと進化する」とフィンザー氏は語っている。

その中核を成すのが、OpenSea財団によるSEAトークンのローンチであり、今回のSolanaトークン取引機能の追加は、その前段階として位置づけられている。

OpenSea公式Xアカウントも「マルチチェーン展開における大きな一歩」と強調しており、「まずはコインから、NFTはその後に」と段階的な展開計画を共有している。

Magic Edenとの競争再燃、規制環境への働きかけも活発化

OpenSeaは2022年に一度Solana NFTへの対応を開始したものの、Magic EdenやTensorといった競合にシェアを奪われ、存在感を失っていた。Tiexoのデータによると、Solana NFT市場でのシェアは87%超を競合2社に握られている。

今回のSolanaトークン取引追加は、市場シェア奪還への本格的な再挑戦と捉えることができる。さらに、OpenSeaは規制対応の分野でも積極的な動きを見せており、NFTマーケットプレイスが証券会社や取引所として扱われるべきでないという意見を、米SECに対して正式に提出している。

なお、OpenSeaは2024年8月にSECからウェルズ通知（潜在的な法的措置の予告）を受けていたが、2025年2月に調査が終了し、不問となったことを発表している。これは、トランプ政権下での暗号資産に対する友好的な政策転換の一環とされている。

OpenSeaの再起戦略は「Solana×SEA」で勝負、NFT市場の主導権争いが再び激化か

OpenSeaの今回の動きは、単なる新機能の追加にとどまらず、Solanaトークンという成長領域への再参入と、SEAトークンによるエコシステム構築という2軸での本格的な再起戦略と捉えられる。

2024年は市場シェアと存在感の低下に悩まされたOpenSeaだが、2025年はSolana陣営との連携強化と、マルチチェーン対応によって再びリーダーシップを奪い返す狙いが明確に見えてきた。

Solanaトークン取引の本格展開、NFT対応の再開、SEAトークンの発行という一連の流れが成功すれば、OpenSeaはイーサリアム中心の時代から“Web3全体の流動性ハブ”へと進化する可能性もある。NFT市場の次の主導権争いは、再び激化することになりそうだ。

まず、OpenSeaはこれまでイーサリアム（Ethereum）チェーンを中心に展開してきたNFTマーケットプレイスであり、最大手としての地位を築いてきました。しかし、近年では手数料の低さと取引速度の速さを武器にしたソラナ基盤のNFTエコシステムが急拡大し、Magic EdenやTensorといった競合に大きくシェアを奪われる状況が続いていました。

そのような中で、OpenSeaが再びソラナ市場に本腰を入れるという決断を下したことは、ソラナ上のミームコインやNFTプロジェクトの市場規模と勢いを無視できなくなった証左とも言えます。特にWIF（Dogwifhat）やFartcoinなど、ソラナ上で急騰している銘柄をベータユーザー向けに早期導入した点は、戦略的な読みが感じられます。

さらに注目すべきは、今回のアップデートが単なるチェーン対応の拡充にとどまらず、OpenSeaの全面刷新プロジェクト「OS2」および今後発行予定のSEAトークンと連動する施策であることです。これは、OpenSeaが今後、イーサリアムだけに依存しないマルチチェーン型資産取引プラットフォームへ進化しようとしていることを意味しており、ソラナはその第一ステップとしての位置づけと見られます。

また、SEC（米証券取引委員会）との関係が一定の解消を見た今、OpenSeaがNFTマーケットプレイスの法的位置づけに関して積極的に意見を発信している点も、Web3インフラの政治的代表者としての存在感を高めている動きだと感じます。

総じて、OpenSeaは今回のソラナ対応を皮切りに、失地回復と新たなトークン経済圏の構築を同時に進めるフェーズに入ったと考えられます。イーサリアムとソラナという2大NFT市場を橋渡しできる唯一のグローバルプラットフォームへと再構築されるかどうか、今後の展開が非常に注目されます。