ビットコインとゴールドが米国債に代わる準備資産に、アーサー・ヘイズ氏が世界秩序の変化を警告

BitMEX創業者のアーサー・ヘイズ氏が、米国債や株式が世界の準備資産としての役割を終えつつあると指摘し、代わってゴールドとビットコインが新たなグローバル基盤資産となる時代が始まったと発言した。

背景には、トランプ前大統領の経済政策がもたらす米国の対外赤字縮小がある。

米資産からの脱却、各国は自国経済支援に舵

ヘイズ氏は、もし米国が経常赤字と財政赤字を同時に縮小する場合、外国の政府や投資家は米ドルを調達できなくなり、保有する米国債や株式を売却して自国経済への投資に転じるだろうと予測している。

この動きは一過性ではなく、世界的な金融秩序の恒久的な転換を引き起こす可能性があるとしている。

THE END:
Of US Treasuries and to a lesser extent US stocks as the global reserve asset. Since Nixon took the US off the gold standard in 1971, US treasury debt outstanding grew by 85x. The US had to create the credit dollars necessary for the growth in the world economy. This was… pic.twitter.com/sR9p2lwK47

— Arthur Hayes (@CryptoHayes) April 5, 2025

金とBTCが“中立的準備資産”へ台頭

今後、各国は引き続きドルを使いつつも、実際の貿易決済では金を準備資産として保有する方向にシフトするとヘイズ氏は見ている。さらに、関税の影響を受けない非国家資産として、ビットコインの役割も強まると予測する。

1971年以前のような「金基準に近い」国際通貨体制への移行を見越し、「金・金鉱株・ビットコイン」を買うべきだと提言した。

BTCがナスダックとの相関を脱却する転機に？

同氏はまた、これまで高い相関性を見せていたビットコインとナスダックの動きに変化が生じており、「BTCがついに独立した価格形成フェーズに入った可能性」を示唆している。

これによりビットコインは、法定通貨の過剰発行や不安定化に対する“警告装置”としての役割を強めると考えられる。

アーサー・ヘイズ氏の指摘の通り、米国が経常赤字や財政赤字の縮小に本腰を入れれば、これまで世界中の中央銀行や機関投資家が当然のように保有していた米国債や米国株が“準備資産”としての魅力を失う可能性があります。その資本の逃避先として、中央集権的でない「中立的資産」＝ビットコインとゴールドに注目が集まるのは自然な流れです。

特にビットコインは、法定通貨と異なり国家の意向や政策リスクに左右されない点から、地政学リスクやドル依存の限界に対するヘッジ資産としてその存在感を急速に高めています。これまで「ナスダックの延長線上のハイリスク資産」として見られていたビットコインが、ここに来て完全に独立した価値保存手段として再評価されつつある動きは、非常に重要です。

また、金のように関税の影響を受けない実物資産としてビットコインが比較されること自体が、制度的認知の広がりを示しています。国家間の経済戦略が“自国優先”にシフトする中で、政府に依存しない形で価値を保全・移動できる手段が求められており、その答えの一つがビットコインであることは間違いありません。

まとめると、今後数年は「ビットコイン＝投機資産」という認識から、「ビットコイン＝世界の準備資産の一角」という新たなパラダイムへの移行期になると予想しています。これにより、価格だけでなくその役割・流通のあり方も大きく進化することになるでしょう。